反対仕訳理由の設定

会計ユーザは、総勘定元帳伝票の登録中に不適切なデータを入力することがあり、その変更が必要になります。これらの変更を記録するには、不適切な伝票に対して行われた変更を取り消す必要があります。その後、必要に応じて、正確なエントリで新規伝票を再転記することができます。

発生したエラーのタイプを分類する取消理由コードは、取消プロセスをサポートするために必須です。システムには、変更可能な複数の理由コードが提供されています。または、各組織固有の要件を満たすように、追加の理由コードをカスタマイズすることができます。

実装アクティビティ '定義: 取消理由' により、すべての会社コードで共有される反対仕訳理由を編集することができます。

反対仕訳理由の登録時には、コードとテキストを定義するほかに、以下の 2 つの設定を考慮する必要があります。

• マイナス転記

• 代替転記日付

マイナス転記により、オプションの反対仕訳照会方法が有効化されます。不適切な仕訳とマイナス転記の合計がゼロになるため、基礎となる借方残高および貸方残高を増やすことなく、不適切な仕訳を反対仕訳することができます。

元帳の最終結果は、マイナス転記で転記済の仕訳を修正すると、影響を受ける同じ側で - 符号で新規転記が登録されることです。

一方、マイナス転記なしの反対仕訳は、貸方と借方の両方の残高に影響します。

マイナス転記の使用は、現地の規制に依存します。マイナス転記を行うには、以下の前提条件を満たしている必要があります。

• 会社コードでマイナス転記が許可されていること

• マイナス転記を許可するには、反対仕訳理由を設定する必要があります。

マイナス転記は、これら 2 つの設定エレメントで許可されている場合にのみ適用されます。それ以外の場合は、標準の反対仕訳転記が適用されます。

デフォルトでは、反対仕訳伝票はエラーのある伝票と同じ日付で転記されます。特定のケースでは、これによって問題が発生することがあります。たとえば、仕訳が入力されてから数カ月後に修正する必要があり、会計期間がクローズされた場合などです。

代替転記日付区分を使用すると、ユーザは反対仕訳伝票の転記日付をマニュアルで変更して、このような状況に対応することができます。そのため、現在オープンしている会計期間の日付を選択することができます。