供給元決定の追加の側面の識別

MRP 実行での自動供給元決定の検索ロジックは、供給元決定を使用できる他の処理における検索ロジックとは異なります。MRP 実行時に、供給元決定がバックグラウンドで実行されます。

MRP 実行時に、以下の優先度に従って、使用可能な供給元が決定されます。

1. 供給量割当:

   供給量割当が品目に登録されている場合、この供給元の優先度が最も高くなります。供給量割当では仕入先とプラントのみを入力できます。購買契約明細を入力することはできません。購買契約明細が供給元として検索されるようにする場合は、MRP 区分 1 (MRP 関連のレコード) または 2 (MRP 関連のレコード、納入日程自動生成) を設定して、その明細を供給元一覧に追加で入力する必要があります。品目マスタレコードのものとは異なる納入時間を購買情報に入力している場合は、供給量割当に加えて、該当する品目の MRP 関連供給元一覧エントリを更新する必要もあります。

2. 供給元一覧:

   供給量割当がない場合、MRP 区分 1 または 2 が設定されている既存の供給元一覧のエントリが自動的にチェックされます。この区分が複数の明細で設定されている場合は、MRP 区分が設定されている最初の明細が選択されます。

3. 分納契約:

   有効な分納契約が複数存在する場合、MRP ではリリース伝票が有効な分納契約が最初に選択されます。リリース伝票が有効な分納契約がない場合は、伝票番号が最小である分納契約が選択されます。

4. 基本契約:

   有効な基本契約が複数存在する場合は、プラント共通の基本契約よりもプラント別の基本契約のほうが優先度が高くなります。同じ組織レベルに複数の基本契約が存在する場合、MRP では伝票番号が最小の基本契約が選択されます。

5. 自動ソーシング区分のある購買情報:

   供給量割当、供給元一覧、および購買契約のいずれもない場合、MRP では供給元決定関連としてマークされた購買情報を割り当てることができます。この区分が複数の購買情報で設定されている場合は、以下の優先度に従って割り当てられます。

   1. 購買組織レベルの購買情報よりもプラント別の購買情報のほうが優先度が高い

   2. 最小サプライヤ番号

   3. 最小購買組織番号

   4. 最小購買グループ番号

これらの項目のいずれにも一致しない品目の場合、供給元なしの調達提案が生成されます。

自動供給元決定を使用して購買依頼をマニュアルで登録するときには、以下の優先度に従って使用可能な供給元が決定されます。

1. 供給量割当:

   まず、購買依頼の納入日付が有効期間の範囲内にある供給量割当が、品目に登録されているかどうかチェックされます。供給量割当が存在する場合は、割当レートが最低の供給元が割り当てられます。

2. 供給元一覧:

   有効な供給量割当が存在しない場合、該当するプラントの品目の供給元一覧にエントリが存在するかどうかチェックされます。供給元一覧の有効期間の範囲内に、購買依頼の納入日付が含まれていなければなりません。このエントリは、購買情報または購買契約 (基本契約または分納契約) の形式で存在している場合があります。供給元一覧に明細が 1 つだけ含まれる場合、この供給元が購買依頼に割り当てられます。一覧に複数の有効なエントリが含まれている場合は、固定区分が設定されている供給元が割り当てられます。購買契約明細と購買情報の両方が固定供給元として設定されている場合は、購買契約明細の方が優先度が高く、購買契約明細が割り当てられます。固定区分は、同じ有効期間の同じタイプ (購買契約または購買情報) の複数の供給元には設定できません。

3. 購買契約明細:

   供給量割当および供給元一覧のどちらも存在しない場合は、有効な購買契約明細が検索されます。購買依頼ヘッダで供給元決定プロセスをすでにトリガしている場合は、一意の購買契約明細が直接割り当てられます。一意とは、有効な購買契約明細が 1 つしかないという意味です。有効な購買契約明細が複数ある場合は、一覧から選択することができます。供給元決定プロセスを明細ごとにトリガした場合は、既存のすべての有効な供給元が選択肢として提案されます。

4. 購買情報:

   供給量割当、供給元一覧、および購買契約明細のどれも存在しない場合は、有効な購買情報が検索されます。購買依頼ヘッダで供給元決定プロセスをすでにトリガしている場合は、一意の購買情報が直接割り当てられます。一意とは、有効な購買情報が 1 つしかないという意味です。有効な購買情報が複数ある場合は、一覧から選択することができます。

この区分を購買情報に設定し、カスタマイジングを適切に設定すると、通常仕入先が一意の供給元として提案されます。購買情報以外に対応する品目の供給元がない場合、この区分は、品目ごとに 1 つの購買情報にのみ設定することができます。この区分をもう 1 つの購買情報に設定すると、警告が表示されます。この警告を確認すると、前の購買情報の区分が選択解除されます。

所要量計画で通常仕入先が考慮されるのは、システムが小売システムである場合のみです。

プラントごとに通常仕入先を有効化するには、在庫/購買管理のカスタマイジングで、購買管理→供給元決定→定義: 通常仕入先を選択します。